令和3年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問37
テクノロジ／セキュリティIoT 推進コンソーシアム，総務省，経済産業省が策定した“IoT セキュリティガイドライン（Ver 1.0）”における“要点 17. 出荷・リリース後も安全安心な状態を維持する”に対策例として挙げられているものはどれか。
出典：令和3年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問37
- アIoT 機器及び IoT システムが収集するセンサデータ，個人情報などの情報の洗い出し，並びに保護すべきデータの特定
- イIoT 機器のアップデート方法の検討，アップデートなどの機能の搭載，アップデートの実施
- ウIoT 機器メーカ，IoT システムやサービスの提供者，利用者の役割の整理
- エPDCA サイクルの実施，組織として IoT システムやサービスのリスクの認識，対策を行う体制の構築
正解：イ
解説
IoT セキュリティガイドライン（Ver 1.0）の要点17“出荷・リリース後も安全安心な状態を維持する”では，出荷後に発見される脆弱性に対応するため，アップデート方法の検討，アップデート機能の搭載，アップデートの実施などが対策例として挙げられています。
選択肢ごとの解説
- ア誤り。守るべきものを特定するための情報の洗い出しと保護すべきデータの特定は，要点8など設計段階の“守るべきものを特定する”に関する対策例です。
- イ正しい。アップデート方法の検討，アップデート機能の搭載，アップデートの実施は，出荷・リリース後の安全安心な状態の維持に関する対策例です。
- ウ誤り。関係者の役割の整理は，方針・体制に関する要点（関係者の役割を認識する）の対策例です。
- エ誤り。PDCA サイクルの実施や体制の構築は，要点1“経営者が IoT セキュリティにコミットする”など組織的取組に関する対策例です。