令和4年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問26
テクノロジ／データベースデータ項目の命名規約を設ける場合，次の命名規約だけでは回避できない事象はどれか。 〔命名規約〕 (1) データ項目名の末尾には必ず“名”，“コード”，“数”，“金額”，“年月日”などの区分語を付与し，区分語ごとに定めたデータ型にする。 (2) データ項目名と意味を登録した辞書を作成し，異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。
出典：令和4年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問26
- アデータ項目“受信年月日”のデータ型として，日付型と文字列型が混在する。
- イデータ項目“受注金額”の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
- ウデータ項目“賞与金額”と同じ意味で“ボーナス金額”というデータ項目がある。
- エデータ項目“取引先”が，“取引先コード”か“取引先名”か，判別できない。
正解：イ
解説
命名規約(1)は区分語とデータ型の対応を定め，(2)は同義語・異義語の発生を防ぎます。しかし，同じデータ項目がテーブルによって異なる値の範囲（ドメイン）をもつことは，名前やデータ型の規約だけでは防げません。
選択肢ごとの解説
- ア誤り。規約(1)により“年月日”という区分語に対応するデータ型が一つに定まるため，日付型と文字列型の混在は回避できます。
- イ正しい。“受注金額”の取り得る値の範囲（ドメイン）は命名規約では統一できないため，この規約だけでは回避できません。
- ウ誤り。規約(2)の辞書によって異音同義語（賞与金額とボーナス金額）の発生は回避できます。
- エ誤り。規約(1)により末尾に必ず区分語が付くため，“取引先”という区分語のない曖昧な項目名は発生しません。