平成24年度 秋期 基本情報技術者試験 午前 問28
テクノロジ／データベース新たにデータ項目の命名規約を設ける場合，次の命名規約だけでは回避できない問題はどれか。 〔命名規約〕 (1) データ項目名の末尾には必ず“名”，“コード”，“数”，“金額”，“年月日”などの区分語を付与し，区分語ごとに定めたデータ型にする。 (2) データ項目名と意味を登録した辞書を作成し，異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。
出典：平成24年度 秋期 基本情報技術者試験 午前 問28
- アデータ項目“受信年月日”のデータ型として，日付型と文字列型が混在する。
- イデータ項目“受注金額”の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
- ウデータ項目“賞与金額”と同じ意味で“ボーナス金額”というデータ項目がある。
- エデータ項目“取引先”が，“取引先コード”か“取引先名”か，判別できない。
正解：イ
解説
命名規約(1)は区分語ごとにデータ型を統一することを目的としており，同じ区分語をもつ項目のデータ型のばらつきを防ぎます。命名規約(2)は辞書を作成して同義語・同音異義語の発生を防ぐものです。しかし，同じ区分語の項目でも，テーブルごとに値の範囲（意味的な制約）が異なるという問題は，この2つの規約だけでは解決できません。
選択肢ごとの解説
- ア誤り。区分語“年月日”には日付型を割り当てるという規約(1)によって，データ型が文字列型と混在する問題は回避できます。
- イ正しい。命名規約は名称やデータ型の統一を図るものであり，値の範囲（取り得る値の制約）がテーブルによって異なるという問題までは回避できません。
- ウ誤り。規約(2)の辞書による異音同義語のチェックによって，“賞与金額”と“ボーナス金額”のような同義語の発生を防ぐことができます。
- エ誤り。規約(1)によって“取引先”のような区分語のない名称は使われなくなり，“取引先コード”か“取引先名”かを明確に区別できるようになります。