平成30年度 秋期 基本情報技術者試験 午前 問27
テクノロジ/データベースデータ項目の命名規約を設ける場合,次の命名規約だけでは回避できない事象はどれか。 〔命名規約〕 (1) データ項目名の末尾には必ず“名”,“コード”,“数”,“金額”,“年月日”などの区分語を付与し,区分語ごとに定めたデータ型にする。 (2) データ項目名と意味を登録した辞書を作成し,異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。
出典:平成30年度 秋期 基本情報技術者試験 午前 問27
- アデータ項目“受信年月日”のデータ型として,日付型と文字列型が混在する。
- イデータ項目“受注金額”の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
- ウデータ項目“賞与金額”と同じ意味で“ボーナス金額”というデータ項目がある。
- エデータ項目“取引先”が,“取引先コード”か“取引先名”か,判別できない。
正解:イ
解説
この命名規約は,データ項目名の末尾の区分語からデータ型を統一し,辞書によって同義語・異義語の混在を防ぐものですが,同じ区分語(例えば"金額")を使うデータ項目であっても,項目ごとに取り得る値の範囲(桁数や上限・下限など)まで規定するものではありません。そのため,テーブルによって値の範囲が異なってしまう事象は,この規約だけでは回避できません。
選択肢ごとの解説
- ア誤り。区分語ごとにデータ型を定めるという規約(1)によって,日付型と文字列型が混在する事象は回避できます。
- イ正しい。この規約は区分語によるデータ型の統一や同義語・異義語の防止を目的としており,値の取り得る範囲(値域)までは規定していないため,テーブルによって範囲が異なる事象は回避できません。
- ウ誤り。データ項目名と意味を辞書で管理する規約(2)によって,異音同義語(同じ意味で異なる名前)が発生する事象は回避できます。
- エ誤り。辞書による同音異義語・異音同義語の防止という規約(2)によって,どちらの意味か判別できないという事象は回避できます。