IPA過去問ドリル

平成30年度 秋期 システムアーキテクト試験 午前Ⅱ 問10

テクノロジ/開発技術

製品を出荷前に全数検査することによって,出荷後の故障品数を減少させ,全体の費用を低減したい。次の条件で全数検査を行ったときに低減できる費用は何万円か。ここで,検査時に故障が発見された製品は修理して出荷するものとする。 〔条件〕 (1) 製造する個数: 500 個 (2) 全数検査を実施しなかった場合の,出荷個数に対する故障品の発生率: 3% (3) 全数検査における,製造個数に対する故障品の発見率: 2% (4) 全数検査を実施した場合の,出荷個数に対する故障品の発生率: 1% (5) 検査費用: 1 万円/個 (6) 出荷前の故障品の修理費用: 50 万円/個 (7) 出荷後の故障品の修理費用: 200 万円/個

出典:平成30年度 秋期 システムアーキテクト試験 午前Ⅱ 問10

正解:ア

解説

全数検査を実施しない場合,出荷される 500 個のうち 3%が故障するので,出荷後の故障品数は 500×0.03=15 個。出荷後の修理費用は 15×200=3,000 万円です。 全数検査を実施する場合,検査費用は 500×1=500 万円。製造個数に対する故障品の発見率が 2%なので,出荷前に発見される故障品数は 500×0.02=10 個であり,その修理費用は 10×50=500 万円です。検査時に発見された故障品は修理して出荷するため,出荷個数は変わらず 500 個のままで,出荷個数に対する出荷後の故障品発生率は 1%なので,出荷後の故障品数は 500×0.01=5 個,その修理費用は 5×200=1,000 万円です。したがって,全数検査実施時の総費用は 500+500+1,000=2,000 万円となります。 以上より,低減できる費用は 3,000-2,000=1,000 万円です。

選択肢ごとの解説

  • 正しい。全数検査を実施しない場合の費用 3,000 万円と,実施した場合の費用 2,000 万円との差である 1,000 万円が,低減できる費用です。
  • 誤り。1,500 万円は,条件の計算結果と一致しません。
  • 誤り。2,000 万円は,全数検査実施時の総費用そのものであり,低減できる費用(差額)ではありません。
  • 誤り。2,250 万円は,条件の計算結果と一致しません。
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