平成30年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問39
マネジメント／システム監査システム監査において，電子文書の真正性の検証に電子証明書が利用できる公開鍵証明書取得日，電子署名生成日及び検証日の組合せはどれか。 なお，公開鍵証明書の有効期間は4年間とし，当該期間中の公開鍵証明書の更新や失効は考慮しない前提とする。 （注：本サイトでは原問題の表を文字表記に変換しています）
出典：平成30年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問39
- ア公開鍵証明書取得日：2012年3月1日，電子署名生成日：2014年8月1日，検証日：2018年12月1日
- イ公開鍵証明書取得日：2014年1月1日，電子署名生成日：2016年12月1日，検証日：2018年2月1日
- ウ公開鍵証明書取得日：2015年4月1日，電子署名生成日：2015年5月1日，検証日：2018年12月1日
- エ公開鍵証明書取得日：2016年8月1日，電子署名生成日：2014年7月1日，検証日：2018年3月1日
正解：ウ
解説
公開鍵証明書は取得日から4年間有効であり、電子署名の生成及びその検証は、いずれもこの有効期間内に行われている必要があります。選択肢ウは、取得日2015年4月1日から有効期間が2019年3月31日までとなり、署名生成日2015年5月1日、検証日2018年12月1日のいずれも有効期間内に収まっています。他の選択肢は、署名生成日が証明書取得前であったり、検証日が証明書の有効期間を過ぎていたりするため、正しく検証できません。
選択肢ごとの解説
- ア誤り。証明書の有効期間は2012年3月1日から2016年2月末までであり、検証日の2018年12月1日は有効期間を過ぎています。
- イ誤り。証明書の有効期間は2014年1月1日から2017年12月末までであり、検証日の2018年2月1日は有効期間を過ぎています。
- ウ正しい。証明書の有効期間（2015年4月1日〜2019年3月31日）内に署名生成日と検証日のいずれも収まっています。
- エ誤り。署名生成日の2014年7月1日が、証明書取得日の2016年8月1日より前になっており、あり得ない組合せです。